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【在米日系企業のための組織・人事マネジメント第71回 】グローバルな人事課題への日本の対応度は?

デロイト・コンサルティング社が、2013年の第4四半期に、世界94か国、2532人のビジネスリーダー・人事部門リーダーを対象として、グローバル人事課題に関する調査を行いましたが、その報告書、「グローバル・ヒューマンキャピタル・トレンド2014」の結果が興味深いものでしたので、簡単にご紹介します。

この調査に応じた回答者が緊急(および重要)と考える人事課題の1位はリーダーシップ(プログラムの提供)、2位が従業員のリテンションとエンゲージメント(の向上)、3位が人事部門の再教育(特に専門性の獲得)、4位が優秀人材へのアクセスと獲得、5位が従業員の能力(向上)でした。

そして、各人事課題の緊急性にもかかわらず、対応ができていないというギャップが最も大きい国のランキングでは、日本が上位を独占していました。具体的には、「リーダーシップ(プログラムの提供)の対応不足」では、日本はオランダ・ブラジルに次いで3位(米国は9位)。「従業員のリテンションとエンゲージメント(の向上)の対応不足」では、日本はブラジル・中国・チリ・ポルトガルに次いで5位(米国は15位)。「人事部門の再教育(専門性の獲得)の対応不足」では、日本は1位で、2位がドイツ、3位がイギリス(米国は相当な下位)。「優秀人材へのアクセスと獲得の対応不足」では、日本はブラジル・イギリスに次いで3位(米国は7位)。「従業員の能力(向上)の対応不足」では、日本はダントツの1位で、2位がブラジル、3位がイギリス、米国は5位でした。

日本が上記のようなランクになった要因として、①日本は農耕型のチームワーク文化のため、強いリーダーシップを取れる人が少ないこと。②日本は依然、ゼネラリスト型の人事制度が主流で、専門性が高いスキルが身についていないことが挙げられると考えます。

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中尾 和伸
中尾国際人事コンサルティング
オーナー/国際人事コンサルタント

関西学院大学社会学部卒、ピッツバーグ大学経営大学院にてMBA取得。関西経営者協会(現・関西経済連合会)、デロイト・トウシュ・トーマツ等勤務を経て現職。米国、日本を中心に国際環境下での組織・人事コンサルティングを提供。

連絡先: 201-947-3651  ‖ knakao@nakao-ihr.com

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