Home > CATEGORIES > 建設 / 設計 / 不動産 / IT・通信 / メディア > IT・通信・ITコンサルタント > 急なリモートワーク導入後でも間に合う
3つのチェックポイント

世界中で猛威をふるうコロナウイルスの感染拡大に伴い、
急ピッチでリモートワークの導入を敢行した企業も多いのではないでしょうか。

リモートワークが軌道に乗ったところで、

今後も考えられる災害対策として、以下の3点を再確認してはいかがでしょうか。

 

リモートワークポリシーの整備

就業ポリシーや従業員ハンドブックに在宅勤務規定が明記されていない場合は早急に対応が必要です。
ポリシーという形でなくても「ガイドライン」でも結構ですので、
早期に確定・周知することが大事といえます。
特にビジネスチャットや
Web会議は業務効率を最適化するうえでも効果的でしょう。

 

マネジメント、管理者層の意識改革

経営層やチームリーダーは意識的に従業員とWeb会議を駆使して対面でのミーティングを頻繁に実施し、
疎外感を排除し、組織への帰属感を高めましょう。
そうすることで結果的に効率向上やモラルの向上を目指します。
社員の安全確保を最優先し、方向性について常に従業員へ情報を発信し、前向きな事業の姿勢を従業員と共有してください。

 

BCP(事業継続計画)とDRP(災害復旧計画)準備

大規模災害や世界的なパンデミックと言った事業継続性に影響が出る場合、
BCP(事業継続計画)の観点からDRP(災害復旧計画)を事前に策定し、
迅速な対応方針・具体的な対策・手順にて従業員の安全確保と事業継続性を担保する事が重要を言われています。
金融機関や大手企業のコンプライアンスが厳しい業界では
DRP用意されてますが、
まだ用意していない企業も、手遅れではありません。
今後も災害が起きる可能性があるので、準備することをお勧めします。

 

今回のコロナウイルス感染症拡大における例をご紹介します。

経営層やチームリーダーと事業継続に影響を与える人材が感染してしまった場合の対策を協議。

最優先事項として:

1.      従業員の安全確保:社内感染から従業員を守るポイントは「リモートワーク」の実施、人との接触を最低限にし、
外出・会議への参加・出張・事務所勤務の全てが制限対象となります。
更に従業員への衛生管理の教育、指導も行い。マスクや消毒液等の必需品を事前に調達して社員に配布。

2.      事業継続性の確保 DRP又はそれに準じた社内の指示・命令系統の確立。企業の存続・事業継続を前提とした、
リモートワーク(在宅勤務)の実行。
感染者が出た場合の対処、対応方針の策定。

3.      取引先や顧客への対応 外部との連絡手段の確保。Web型の会議システムを各社員が随時利用可能とする。
取引先への周知。取引先に出かけなくても有効なコミュニケーション手段の確立。
取引先、
Vendorコントラクター等の安全確保も事業主の責任と言えます。 

 

これを機に、またいつやってくるか予測できない災害に備え、
専門家と一緒に社員の安全や事業継続性の確保を対策されては如何でしょうか。

こちらの記事は、企業概況ニュース2020年4月号掲載のMultiNet代表、新村 賢さんの記事より抜粋・編集致しました。<UJP編集部>

You may also like
第3回【北米子会社DX化計画】
システム部門の観点からBCPを行う上でどう対応すべきか
災害リスクに備えて
クラウドファーストのITシステム構築を
【無料WEBINAR】HRのプロが話す
リモートワーク ~成功のポイント~開催
【今どきのウェブ事情】今どきのウェブサイト自動化
%d bloggers like this: