前回のコラムでは「デジタルトランスフォーメーションの変革ステップ」についてお話したが、今回は現状の世界全体におけるＣＯＶＩＤ-19によるウイルスの危機的な状況において「システム部門の観点からＢＣＰ(Business Continuity Plan:事業継続計画)を行う上でどう対応すべきか」を検討してみたい。
まず経営陣や情報部門が行うべきことは人命を最優先するのは当然ながら、企業として事業を継続するために何があってもＩＴシステムが停止することなく継続して稼働させることだ。ウィルスのような世界的な災害、北米で発生するハリケーンや地震などの災害時に関しても同様である。最近では基幹システムアプリケーションや周辺の人事、営業支援のアプリケーションもバックアップやデータ保管の観点からできるだけクラウド化しておくことが望ましい。
今回のウィルス災害においては人との接触を避けるために、リモートワークできる社内環境整備、業務部門や経営者間でのビデオ会議の導入、最近利用者が拡大しているマイクロソフト社のTeamsやSlackといったコミュニケーションツールを活用することも重要である。
システム部門としてできるだけ迅速にＢＣＰ対策本部を立てて情報収集できるフレームワーク、経営陣や従業員との迅速なコミュニケーションを行う、ＩＴシステムとしての影響度分析、システムへのリスク分析など事前に災害時を想定したアクションプランを検討しておきたい。
今回のような災害時では、北米の自社やグループ会社内でも事前にＢＣＰ対策を検討し、影響度の把握の仕組みや顧客とのコミュニケーション、サプライチェーンの維持、人事ポリシーの確認など様々な検討が必要であるが、システム部門としても独自にＩＴサービス継続のガイドラインや計画を策定しておくことをお勧めする。
藤本 光 Bluevision Inc. CEO & Consultant http://bluevisioninc.com/about-us/
